世界経済の大変化とユダヤ人の帰還
2009 １/５
神様は、ここ数年から、ユダヤ人、イスラエル人が、現イスラエル共和国に帰還するように、また、帰還せずにはいられないように導いておられる。米国サブプライム・バブルに端を発した、日本を含めた世界同時不況、中国四川省大地震、ミャンマーのサイクロンと軍事政権、カシミール問題によるインドテロなど、これらの動きは、聖書に書かれている終末の預言のほんの始まりの成就であり、いよいよ終末への胎動が始まった。私たちは、主の御計画に沿って、与えられた召しを全うしていくよう進めていかなければならない。
１． 米国発金融危機の影響
２． 天災・テロの離散イスラエル民族に及ぼす影響
３． イスラエルの変化と聖書の預言
１． 米国発金融危機の影響：
（１） 金融機関の破綻とその影響：
アメリカ主導の金融緩和・金融グローバル化の金融主導型の経済は、８月サブプライムローン問題で米住宅バブルが崩壊し、世界同時株安となり、９月１５日リーマン･ブラザーズが破綻（負債総額６４兆円・・・日本の国家予算よりも多い！）すると、グローバルな米・欧・アジアの金融市場は恐れ一色となり大混乱に陥った。
サブプライムとは、米国の低所得者向け住宅ローンであるが、審査が甘いと同時に、問題は、”投資銀行”（⇔ 商業銀行）とよばれる米証券大手が、自己資金・借入金の何倍もの資金を複雑な金融技術を駆使して荒稼ぎをする手法（レバレッジ（てこ）取引）を用い、住宅ローン債権を細かく切り分けた証券をさらに複数の他の証券と組み合わせた商品を転売を重ね世界中にばらまいたことであった。返済能力が低い人たちに貸したローン債券を元にした商品を、住宅バブルがはじければ破綻することは明白であることを知りながら、心をサタンに売り渡した一攫千金を狙う証券マンたちが、その悪のシステムの大手証券会社で世界に売りまくったのである。
リーマン･ブラザーズ（ロスチャイルド＝ユダヤ系）は、２人のユダヤ人の創始者によるユダヤ系の米大手証券会社であるが、米政府は（３月に証券５位のベア・スターンズを救済したが）なぜか証券４位のリーマンを見殺しにした。（ポールソン米財務長官） ロスチャイルドもあまりの高額な負債のゆえに打つ手立てが無く見放した。これほどの重要な金融機関が、政府の援助を受けずにそのまま破綻する事例は史上類例が無い。
９月末までには、リーマン（ユダヤ系）は破綻、メリルリンチ（ロックフェラー系）はバンク・オブ・アメリカ（バンカメ）に、ベアスターンズはＪＰモルガン・チェースがそれぞれ救済合併、残ったモルガン・スタンレー（ロックフェラー系）とゴールドマン・サックス（ロスチャイルド系）も銀行持ち株会社へ転換した。このように、わずか２週間で大手の米証券５社は消滅したのである。
金融破綻の規模を比較すると、１９３０年代の大恐慌並みである。米証券５社消滅後の３週間（９/２９～１０/２１）は、世界中に金融危機が伝播した時期だった。この結果、金融に対する信用は大幅に縮小し、取引関係の網の目で出来上がっているグローバル化された世界金融市場は非常に短時間で危機に陥った。取引相手の破綻懸念のため、”貸し渋り”、”貸しはがし”が横行し、ハンガリー、ウクライナ、パキスタンなどの新興国は、ＩＭＦへの支援要請を迫られた。アメリカの金融機関による貸し出しが停止すると、それがヨーロッパや新興国にも波及して、世界の景気が落ち込み、実体経済と金融との間で悪循環が出来上がった。先進国から新興国に流れていた投資マネーの逆流現象が起こり、アイスランド、ハンガリー、アルゼンチンなどが次々と通貨危機に追い込まれた。
世界各国政府（米国、ＥＵ、ドイツ、フランス、中国、韓国、日本）は相次いで、金融政策（利下げ、１２/１６米国ＦＲＢがゼロ金利に踏み切ったのに合わせ、日銀は１２/１９ ０．３→０．１％）と同時に、思い切った”財政出動”（減税、公的資金注入による金融機関への支援）による景気刺激策で需要喚起しようとする経済対策を打ち出した。
サブプライム商品の影響が少なかった日本も、各国の年金基金、金融機関、富裕層から資金を預かり、日本株などで運用しているヘッジファンドの運用成績が悪化し、ファンドが資産売却による現金化を急いだため、株の投売り状態となり、大幅な円高、株安となった。（一方韓国ウォンは大幅に下がった） このため、トヨタやソニーなどの日本を代表する企業の株価が、その企業業績の悪化の程度を超えて、会社の解散価値を軒並み下回るという異常な状態にまでなった。
また、米欧のみならず新興国も不景気であるため、輸出産業の落ち込み（１１月は２６％減、うち米国向け３３％減、および２２００億円の貿易赤字）などの問題が深刻化し、いままで”円安バブル”といわれた外需に頼る輸出産業（自動車、アジア向け電子部品など）がダメージを受け、特に自動車などの派遣社員のリストラや新卒者の内定取り消しなどが社会問題となり、また金融機関の中小企業への貸し渋りによる連鎖倒産が増加し、個人消費はますます冷え込んでいる。物価上昇率は０９年はマイナスになる見込みで、デフレ再来の恐れはますます強まっている。 一方、世界の不景気による大幅需要減から、石油（原油価格１１月は２２％減）、鉄鉱石などの原料安になっている。
１２月出された財務省０９年度予算原案では、景気を重視して歳出が過去最大（一般歳出５１．７３兆円）になっている。歳入の新規国債３３．２９兆円（＋”埋蔵金”とよばれる財政投融資特別会計の積立金４．２兆円）でまかなうことにより、財政再建には程遠く、さらに大幅に国債の累計が増加している。０９年予算原案では、歳出は、一般歳出５１．７３兆円、国債費２０兆円、地方交付税など１６．６兆円、 一方、税収が１４％減の４６兆円となる見込みで、プライマリーバランス（基礎的財政収支）は１３．５兆円の赤字になる。 このように、赤字国債でまかなうことにより、０９年度末の国債残高は５８１．１５兆円にも上ることになる。
・・・・・ （案） 前回のバブル崩壊では、金利引上げなどの対応の遅れと同時に、赤字国債を発行して大失敗だった。公共事業では限界がある。そこで、行政主導型の景気対策として、
① 政府には、紙幣の政府発行債の権利があるから、政府が印刷できる。インフレにならないような物品・サービスについての商品券を１０－５０万円分（１０００円券１００－５００枚など）発行して、国民の大人に配る。（省エネ機器、薄型ＴＶ、自動車の代金の一部など） この程度ではインフレにはならない。国債は、政府は全く困らないが、結局国民の負担になるだけ。
② 預金税の導入。前回消費税を３→５％にしたときは個人消費が大幅に落ち込んだ。給与などから”集める”のは１０％もある。しかし”保有している分”にはかかっていない。個人資産は１５００兆円もあり、貯蓄を有効に使わないことこそ不況の原因（ｂｙ． ケインズの理論）である。不況とは、農・工・サービスなどの労働の環境が揃っている上で、人々が働きたくても働けないという、お金と物が回らない状態のことである。 そこで、（バブルでぼろ儲けしたような）高額の預金を保有している個人から年１％程度の預金税を取る。
・・・・・ ロックフェラーは定期的に日本の天皇陛下に謁見しているようである。ドイツ系ワスプがユダヤ化した自称ユダヤ人のデビッド・ロックフェラー（９２）は、天皇家にユダヤ性を認め、彼は昭和天皇がアメリカに行かれる際に寄られたことがある唯一の民間人である。（昭和天皇がアメリカ訪問の時、誰よりも先に出迎え歓待し､自宅に招いた時、同席していたアメリカ大統領より先に天皇に挨拶している。それも、まるで陛下に御使えする侍従のような態度で。）
０７年１１/６に来日したのは、彼が自筆で出版した「ロックフェラー回顧録」（新潮社、１０月出版）のサイン会という名目だったが、もちろんサイン会ごときで来日したのではなく、陛下との密談のためである。日本の通貨発行は、政府財務省、日銀、（＋アメリカ政府）の協議で決定される。しかし、それは何千京円あっても使えない数字のみのお金で、それを有効にするために”天皇の名”によって発行するのである。（日銀総裁にもその権限は無い） したがって、その内容は、（大義名分はアメリカ救済だが）傘下のシティー銀行を助けてください、と頼みに来たと思われる。ロックフェラーはそれほど困っている模様である。
（因みに、”Ｍ資金”という名の天皇家の隠し財産などは存在せず、多くの詐欺師たちの道具にされている）
・・・・・ 米国３大自動車メーカー（特に、ＧＭ、クライスラー；、フォードはまだましである）は不況のため、破綻か、大リストラかの選択に迫られている。ＧＭ３万人のリストラ、ＧＭ、クライスラー、フォードの１ヶ月休業などの大規模なリストラを行い、政府からの資金援助を要求し、資本投入が議決され０８年内の倒産は避けられた。しかし、０９年３月までに経営が健全化しないと追加投資どころか投資金の返却を要求される。ビッグスリー（本体２４万人）よりも、裾野の部品メーカー（９７万人）のほうがより深刻である。もし破綻ならば３００万人が失業するといわれる。デトロイトの失業率は、００年４月に３．５％だったのが、０８年１０月には１０．１％にもなった。また、協定により、日本車の部品の一部がアメリカで生産されていることもあり、日本車生産にも重大な支障をきたす可能性がある。 ただし、アメリカの自動車業界は、労働組合の力が強すぎ人件費が日本の１．４倍にも上り（これがビッグスリーの怠慢経営であると米国民の大部分に受け取られている）、一度解体したほうが良いとは思われる。
このうちクライスラーの元会長のアイアコッカ（フォードの社長も経験している）は、８０年代に、石油王ロックフェラーの下でジャパンバッシングし、デトロイトでは日本車打ちこわしなどの外国車排斥運動が起こった。また彼は、多くのフリーエネルギー（石油に代わる新エネルギー）の開発技術者たちを抹殺した張本人である。（→ 石油資本による”ニューサイエンス”の隠蔽工作）
・・・・・ 筆者の友人の友人Ａさんの中学時代からの友人（６２）は、リーマン東京の副支店長を勤めていた。Ａさんは彼を、’とんでもないやつだ。詐欺師だ’と言っている。金持ちに、だめになると分かっていてサブプライム商品を手段を選ばずに売りつける。たましいを悪魔に売った人である。
また、ロンドンのシティー銀行を０８年６月に退職したアンダーソン氏は、その内幕を暴露した本”シティー・ボーイ”を出版してベストセラーになっている。業績を上げれば巨額のボーナスに跳ね返ってくるが、１年間で結果を出せなければクビである。そのため近視眼的思考で、ギャンブルのような手法を使い、利益を上げようと血眼になる。シティーは人間の強欲を助長してきた、と書いている。
イスラエルは四国ほどの面積しかないが、ニューヨーク証券取引所で米国の次に多くの企業を上場させている。しかし、このような悪のシステムは、ユダヤの思想ではなく、”にせユダヤ”が考えたものである。
（２） 強まる保護主義の動き：
アメリカは１９８０年代に、製造業を日本やアジアに譲り、金融中心の経済に移行し、金融資産を大幅に増加させた。冷戦終了後の２０年間は市場の力が強く、市場は９７年のアジア通貨危機、２０００年の
Ｉ Ｔ バブルも乗り越えてきた。しかし、今回のサブプライム・バブルで流れが変わり、世界の国々で”権力”は”市場”から”政治”に移ってきている。
国際会議で進んだ”資本注入”の合意は、実は”国際協調”ではなく、”競争原理”の反映だった。１０/Ｆにアイルランドが銀行預金の”全額保障”という強力な”銀行保護策”を打ち出した。すると英国の預金者がアイルランドに預金を移し始めたので、英国政府は”全額保障”に加え”資本注入”という”保護策”で対応した。すると、英国への資本流入を恐れたユーロ圏が同様の策で対応した。最後に米国が同様の”資本注入”へ転換した。このように、最も有効な”保護策”が短時間に国際基準となったのである。ただし、各国が”金融規制強化”（これは、長期的には必要）を実質先送りしたのは賢明な判断だった。
このように、米国発の金融危機がきっかけになり、各国の政治が自国だけに都合の良い”保護主義”に走りやすい状況になっている。オバマが属する米国民主党はこの傾向が強いといわれる。 世界貿易機関（ＷＴＯ）は、関税撤廃を途上国に義務付けようとする米国と、中国が対立、農業分野では米国とインドが対立し、０８年内開催を断念した。１１月の金融サミットなどの首脳会議にもかかわらず、各国の保護主義的動きは強まっている。これからは、かつて可能だった政府間の結束（７０年代の石油危機対策としてのサミット発足、８５年のドル高是正のプラザ合意など）は今後難しくなる。
大恐慌に見舞われた１９３０年代前半には、世界の一部でファシズムが台頭し、各国の保護主義が第二次大戦の原因となった。それと全く同じ状況ではないが、政治的、軍事的冒険主義の出現には、世界レベルで警戒しておかなければならないと考えられる。
ロシアは５月メドベージェフが大統領になったが、依然としてプーチンが実権を握り、ＫＧＢばりの言論統制をしている。ロシアのグルジア侵攻のため一時ヨーロッパがロシアを非難したにもかかわらず、ガス・プロム（天然ガスをパイプラインで輸出するロシア国営企業）による資源ナショナリズムの圧力に加え、この金融危機への対応でロシアの協力を必要としていることにより、フランスなどのＥＵ諸国が、ＥＵ・ロシア間の市場開放やメドベージェフの欧州安保構想に協力するなど、ロシア寄りの協調（懐柔）政策をとっている。０９ １/１、ガスプロムは、契約交渉の不調により、ウクライナ向けのガス供給を一時停止した。
「民族は民族に、国は国に敵対して立ち上がり、方々にききんと地震が起こります。しかし、そのようなことはみな、産みの苦しみの初めなのです。」（マタイ２４：７、８）
「（フィラデルフィアの教会に対して） 見よ。サタンの会衆に属する者、すなわち、ユダヤ人だと自称しながら実はそうでなくて、うそを言っている者たちに、わたしはこうする。見よ。彼らをあなたの足もとに来てひれ伏させ、わたしがあなたを愛していることを（彼らに）知らせる。」（黙３：９）
『ビジョンが拘束されたその谷にもう一度降りていくことを恐れるな。その谷の”巨人”はすでに力を失っている。』（2007
２、チャックピアスの預言）
・・・・・ ロックフェラーが推進したグローバリズムは破綻し始め、（聖書にあるように）ナショナリズムが台頭し、世界に対する彼の支配力は弱まりつつある。
ここで、クリスチャンのビジネスグループが世界的に成長し、これらの反キリスト的ビジネスグループを支配するならば、この黙示録３：９に書かれている事が成就することになる。因みに、おそらく天皇はクリスチャンである。